協働ロボットの導入に際しては、徹底したコスト計算が必要不可欠です。何に、どのぐらい費用がかかるのか、きちんと計算できなければ、協働ロボットの導入による費用対効果を高めることはできません。ここでは、協働ロボットの導入にかかる費用についてまとめています。
協働ロボットの導入費用といえば、ロボット本体の価格をイメージするかもしれませんが、協働ロボットの導入にかかる費用は本体価格だけでなく、それ以外の費目もあります。協働ロボットの導入費用は以下の4つに大別できます。
協働ロボットの本体価格は、メーカーや製品の性能などにより幅があります。100万円以下で入手できる場合もありますが、500万円程度かかる場合もあるなど、様々です。一般的には200万円~500万円が目安とされています。
協働ロボットの関連装置とは、本体を設置するための「架台」、ロボットの動作を制御する「ロボットハンド」、対象物を認識して処理する「画像センサ」、ロボットを移動させるための「ロボット搬送装置」などです。これらの費用もメーカーや製品、グレードによって様々ですが、それぞれを複数台導入すると仮定した場合、数百万円はかかる可能性があります。
協働ロボットの周辺設備機器とは、ベルトコンベア、PLC(プログラマブルロジックコントローラ)、安全柵、ワークストッカー、製函機などです。これらの費用もメーカーやサイズによって様々ですが、数百万円から場合によってはそれ以上かかる可能性もあります。
システムインテグレータ費用は、ロボットの設計から周辺機器の手配、システムの組立、ティーチング、特別教育など、協働ロボットの導入をサポートしてくれるコンサル会社に支払う費用です。これについても、設計から組立、調整、運搬、安全講習など多岐にわたる費目があり、数百万円から場合によっては一千万円以上かかる可能性があります。
ご紹介したように、協働ロボットの導入には多額の費用がかかります。会社にとって大きな投資になりますので、費用の内訳と総額を含めてコスト計算を綿密に行い、資金計画と費用対効果を考えることが大切です。
一方、協働ロボットの導入費用は今後下落していく可能性があります。矢野経済研究所の予測によれば、協働ロボットの本体価格は、2030年には2020年と比べて3割程度下落する可能性があるとのこと。実際に協働ロボット市場に参入する企業は増えており、それによって関連部品のコスト削減が実現するなら、本体価格下落の予測も現実味を帯びてくるでしょう。
参照元:協働ロボット世界市場に関する調査を実施(2020年)|矢野経済研究所
※引用元:Doosan Robotics公式HP(https://www.cobot-smx.jp/products/m0609.html)
※引用元:ユニバーサルロボット公式HP(https://www.universal-robots.com/ja/ユニバーサルロボットについて/ニュースセンター/ユニバーサルロボット-smc社の協働ロボット用真空グリッパユニットを-urplus製品として認証/)
※引用元:Techman Robot公式HP(https://www.tm-robot.com/ja/heavy-payload/)
※選出基準(調査時期:2021年7月、編集チーム調べ)
「性能」:汎用性の高さを維持できる100kg以下の協働ロボットのうち、最大可搬重量・最大リーチ数を誇っている点。
「シェア」:世界シェアNo.1※1の協働ロボットである点。
「簡易性」:カメラ内蔵型協働ロボットを世界で初めて開発※2し、視覚による操作性を実現した協働ロボットである点。
※1参照元:ロボットによる社会変革推進会議2019年調査[PDF](https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/robot_shakaihenkaku/pdf/20190724_report_01.pdf)
※2参照元:SSI公式HP(https://ssi-robot.co.jp/tm-robot/)